【2529の紹介】NEXT FUNDS 野村株主還元70連動型上場投信

2529 株主還元ETF

野村アセットマネジメントが運用を行う「NEXT FUNDSシリーズ」の内、株主還元政策を積極的に取る日本企業の株式価格に連動する【2529】株主還元70ETFを紹介いたします。

過去3年間の実績配当・自社株買い・増資に基づいた「ネット総還元利回り」の高い70銘柄に投資することで、資本効率向上に伴うリターンを期待することが出来ます。

あらかじめ書きますが、株主還元が大きい程より良いリターンに直接つながるわけではありません。自前のビジネスへの投資と比較し株主還元を行うことがより資本効率が高まるということは、ビジネスそのものの成長が円熟していることを示します。

株主還元企業への投資は成長企業への投資と対極であるだけということを念頭に入れてください。

【2529】株主還元70ETFの概要

コード2529
正式名称NEXT FUNDS 野村株主還元70連動型上場投信
略称株主還元70ETF
対象指数野村株主還元70
分配金支払い基準日毎年1月7日、4月7日、7月7日、10月7日(年4回)
【2529】株主還元70ETFの概要

2529はマーケットメイク制度の対象であり、大口の方はもちろん、小口の個人投資家も証券会社の手数料体系の見直しもあり国内ETFとして非常に使い勝手の良いものとなりました。

野村株主還元70の概要

野村株主還元70は、わが国の金融商品取引所に上場する普通株式のうち、金融・保険業(東証33業種分類の「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「保険業」、「その他金融業」を指します。)を除く銘柄の中から、配当、自社株買い等の株主還元を積極的に行なっている70銘柄を選定して構成銘柄とする株価指数です。インデックスの詳細は公式 HPで確認してみましょう。

野村株主還元70の指数構築メソドロジー

  • 採用対象銘柄は国内時価総額上位98%に相当する銘柄群から以下の2つの基準を満たす銘柄
    • 時価総額上位85%
    • 直近60営業日平均売買代金上位500銘柄
  • 金融・保険業を除外
  • ネット総還元利回り上位70銘柄(後述)
  • 組入ウエイトの上限は2%
  • リバランスは2月第一営業日(年1回)

ネット総還元利回りの計算

ネット総還元利回り(%)=ネット総還元金額/発行済時価総額*100

ネット総還元利回りの計算方法
ネット総還元利回りの計算方法
ネット総還元金額(A+B-C)
  • A:実績配当総額の過去3年平均値
  • B:実績自社株買い総額の過去3年平均値
  • C:実績増資総額の過去3年平均値

このネット総還元利回りは景気循環的な一時的な還元ではなく、3年間の中期資本政策を反映し、株主価値を毀損させる増資も考慮しています。

株主還元がパフォーマンスに与える影響

冒頭でも伝えたが株主還元は直接株主リターンへ寄与するわけではありません。経営者が窮し無謀な投資を敢行してしまうよりも還元することが、資本効率をより向上させ、企業価値をより上昇させる場合があるということです。

株主還元に積極的な企業は過剰な現預金や資産を圧縮させ、相対的に負の影響を小さくさせることが期待できますね。

株主還元の大きさ別のパフォーマンス
株主還元の大きさ別のパフォーマンス

また、過去に株主還元に積極的だった銘柄は今後も継続する可能性が高いです。収益の柱となっている事業の成長へ投資する必要が無いということは円熟し、安定した事業であるとも言い換えることができますからね。

株主還元の継続性
株主還元の継続性

株主還元70指数の特徴

大きな特徴は二つです。

  1. ネット総還元利回り上位企業で構成されること
  2. 上限ウエイトが2%であること

1.は前述の通りです。

続いて2.は銘柄採用候補が時価総額基準でありながらウエイトは上限2%で抑えられており、等金額加重に近いポートフォリオとなります。時価総額が高いほどウエイトが高い訳ではなく、ネット総還元利回りが高い企業であれば同程度のウエイトで保有します。

【2529】株主還元70ETFの直近パフォーマンス

2529株主還元70ETFの直近パフォーマンス
株主還元70のパフォーマンス
株主還元70のパフォーマンス

【2529】株主還元70ETFの所感

2529は株主還元企業への投資をすることで高配当利回り銘柄と資本効率向上期待銘柄の両性質を兼ね備えた企業へ投資することが出来ます。つまり、市況悪化時のディフェンシブ性と市況が良い時期でも資本効率を向上させるリターンを期待することが出来ます。

株主還元70の年度別リターン
株主還元70の年度別リターン

金利が史上最も低い時期ではありますが、長期的に安定的な成長を期待できるETFと言えるのではないでしょうか。再掲しますが、詳細は公式 HPで確認してみましょう。

コメント