どーも、のぶです。
ETFの構成割合の決め方は大まかに2種類あります。
- 時価総額加重型
- 配当加重型
この２種です。
時価総額加重型について
時価総額加重型のメリットは一度採用してしまえば採用銘柄それぞれの株価が上下しても採用銘柄の時価総額の割合で採用している為、ETF内で銘柄の売買を行う必要はありません。なので、採用銘柄に変化がない限り、売買がありません。この手間のかからなさが投資信託も含めて時価総額加重型の管理コストの安さにつながります。もちろん、時価総額の大きい企業は採用比率も高くなり、指数全体の影響も大きくなることから合理的なウェート付けであるともよく言われています。
今般、パッシブ運用全盛時代ですが、資産額の大きな指数のほとんどがこの時価総額加重型です。
例えば、VOO,VYM,1478とかです。
これらのETFはあくまで時価総額でのウェート付けなのです。
つまりVOOについて言えば、リーマンショック直後は金融セクターの比率が低くなってしまい、今は半年前に比べてずっと高くなります。それはETF内で売買した結果ではなく、相場環境によって刻々と割合が変わっているだけです。これらの構成割合を確認したところで時価総額の順位を確認することしかできません。
配当加重型について
配当加重型の大きな特徴は配当金額でウェート付けを行っている点です。これは時価総額に関わらず配当力によるウェート付けの為、配当力のファンダメンタルのみに着目していると言い換えることが出来ます。私はこのような配当加重タイプは高配当ETFと連続増配ETFしか知らないです。その為、配当の上下があったり配当の増減以上に株価の増減があった場合、ETF内で売買を行い採用比率の調整を行います。その為、信託報酬は少し高めになります。その際の売買手数料はかかりませんけど、指数を維持する為の手間が発生します。
今般、スマートベータというのもちらほら聞くようになりましたが、圧倒的マイノリティですけどね。設定年がいくらか長いETFを見れば投資家からの評価が時価総額に如実に表れています。
例えばDHSとか1489です。
配当加重型ETFは時価総額が大きくなってしまっても小さくなってしまっても配当金額が変わらなければETF内の比率も変わらないように調整します。つまり、高配当戦略らしく、株価の上げ下げと採用比率は関係がないのです。懸念に上がるのはETF内の売買手数料だと思いますが、ETF内では発生しません。詳しく知りたい方は「ETF コスト外部化」でググって見て下さい。グーグル先生が色々教えてくれます。
さいごに
ETFの比較で単純にコストを比べてしまうと配当加重型ETFが霞んでしまいます。なぜならば構造的に時価総額型は手間がかからず安く済むし、配当加重型は株価の変動で構成比率が変わってしまう為、その分手間賃が高くなってしまうからです。
ですが、配当加重型のETFが高配当戦略に最適かどうかは誰にもわかりませんけどね。
では、また。
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