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海外ETFの総経費率の秘密

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どーも、のぶです。

私は数ある投資商品の中で実物不動産でもなく、投資信託でもなく、海外ETFを選択致しました。その理由は金融商品として優れたコスト競争力を持つからです。

ETFは上場した投資信託ぐらいにしか思っていない方もいらっしゃるんじゃないでしょうか。今回は海外ETFの総経費率の秘密に迫りたいと思います。

実は海外ETFの総経費率ってETFに係る費用の実質的全部を含めるって知ってますか?これはIVVの商品補足情報の抜粋です。

費用の全部じゃないですけどね。



そもそもETFってなんだ?

ETFは証券取引所で扱うことが出来る上場投資信託です。まず、名前が紛らわしいですよね。株式を買ったことない人はピンとこないかもしれませんが、ETFは株式のようにネットで買うことが出来ます。楽天市場でしか買えない株みたいなものです。駅前のコンビニでは買えません。

これです。

楽天だけと書きましたが、他にもニューヨークにあったりロンドンにあったりもします。ですが、いずれにせよネットで買うことが出来ます。口座開設とか必要ですけどね。

このETFを買うことで日経平均やダウ平均などの株式指数や、債券、ゴールド、不動産、銅、コーヒー、牛、ダイヤモンド、とうもろこしとかいろんなものに投資することが出来ます。ちなみに最もメジャーな投資先は米国大型株式指数に連動するS&P500です。

ETFの売買とは?

ETFを買うってことはETFを売りたい人を見つけて妥当な金額で交換するってことです。この売買を市場を通して簡潔に行えることが金融商品として地味なんですが画期的な仕組みとなっています。だって買いたい人が直接売りたい人からETFを買うことができるんです。

全ての金融商品に共通しますが、ETFは市場での取引に依存する為、流動性がより重要になります。だって、とうもろこしの現物なら食べられますからね。

ETFの作り方

これは誰でも作れるものではありません。指定参加者と呼ばれる専門家が運用会社に現物を持ち込んで交換することでETFは作られています。例えばダイヤモンドを持ち込んでETFと交換して、そのETFを買いたい人に市場で売り払っています。もちろん、その逆で指定参加者は市場でETFを買い集めて運用会社とダイヤモンドに交換してもらうこともあります。

ここでのポイントですが、その指定参加者は売買ではなく運用会社で交換だけしていることと、投資家は投資家同士だけでお金のやり取りをしていることです。販売会社は登場しません。非常にクリーンです。お金を運用するんですから透明性は重要です。

投資信託のように一旦お金を預けなくても良いのが画期的です。

海外ETFの総経費率とは?

冒頭の商品補足情報にあったように海外ETFの総経費率は費用の実質的全部です。実際に過去の実績を確認してみます。S&P500に連動するIVVを見てみましょう。

設定から17年間で0.07%の乖離で済んでます。ちなみに2016年の10月に経費率が0.07%から0.04%になった為、運用期間の大部分は0.07%の経費率でした。3年間で見れば0.5%ですね。保有のコストはほとんで総経費率であることがわかります。残りのコストは市場取引で発生する売買時の費用ですね。使って安心明朗会計です。

一方、投資信託は運用会社がお金を預かって投資の代行をするので様々な費用が発生します。決算書類作成とか事務手続きの為の費用が信託報酬以外にどうしてもかかってしまいます。

投資信託は信託報酬の低下ばかりが話題になっていますが、その他費用があることを忘れてはいけません。例えば、じっくり口数を増やす投資家もいればすでに取り崩すステージにいる投資家もいます。取り崩す際のその他費用を負担するのは保有者ですから不公平感は感じますよね。ちなみに、投資信託の財産留保額は投資信託に残す財産になります。つまり、残された投資家に分配される餞けなんです。投資家にとっての不利益ではありません。

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ETFの総経費率は保有に係るほとんどの費用で非常に明朗会計であることがわかります。ETFの総経費率の秘密はここにあります。だから、総経費率と信託報酬の比較では正確なコスト比較は行えないのです。

ETFの貸付について

ETFの特徴の一つに貸株があり、個人投資家は保有するETFを貸株市場に出すことで金利をもらうことが出来ます。金融商品としての効率性が高いですね。貸した株が売られていることを考えるとちょっと微妙な気持ちになりますがちゃんと返してもらえるので良しとしましょう。

ちなみに、ETFと交換した現物を運用会社は貸し出すこともできるので、運用会社は現物の貸し出しとETFの貸出しの二重で収益を得る機会があります。だからいずれ効率の良いETFは経費率が0%になることが予想されますね。きっとS&P500関連のETFですね。

0.01%でも金利がもらえれば経費率の足しになりますね。ちなみにS&P500に連動するIVVの金利は0.01%で総経費率は0.04%です。

国内ETFの経費率はどうか?

実は国内ETFの経費率の表記は海外ETFと異なります。海外ETFはまるっと込みですが国内ETFそうではありません。国内ETFの経費率を調べてみます。

あれ?無いですね。

目論見書を見てみましょう。

この国内ETFの費用は信託報酬とその他の費用・手数料となって2項目あるんですね。ファクトシートで実績を見てみましょう。

国内ETFはよくわからんですね。

さいごに

今回は海外ETFの総経費率を中心に記事に致しました。ETFは保有コストは低いのですが、市場取引によるコストが発生します。投資信託は購入・売却時のコストは低いですが保有コストは高いです。比べるのが実は難しいんですよね。

では、また。

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『海外ETFの総経費率の秘密』へのコメント

  1. 名前:竜胆 投稿日:2017/08/25(金) 08:52:48 ID:9bc4cb97c 返信

    多分どなたかから突っ込まれると思いますが、ETFも事務手数料、監査費用、決算費用、上場費用などがかかっています。これらは、信託報酬とは別に信託財産から差し引かれています。そういう意味では、投資信託もETFも経費のかかり方は同じです。

    • 名前:素人投資家-のぶ 投稿日:2017/08/25(金) 23:19:54 ID:40ae058a2 返信

      ご指摘頂きありがとうございます。海外ETFに絞り記事と致しました。
      手間かけましたが、今後も不備がありましたらご指摘頂けますと幸いです。